2021年度までに1千億円のコスト削減を目指す。内訳は人件費の圧縮で300億円、拠点集約などで300億円、構造的赤字事業の見直しによる赤字減少分で400億円。半導体と液晶パネルは既に事業撤退を決めた。太陽光事業は赤字続きで早期黒字化が課題となっている。成長の柱と見込む車載事業も不振が続き「再挑戦事業」と位置付け、収益改善に努めている。