青森県弘前市の5歳児のうち、自閉症がある割合(自閉症有病率)は3.2%で、そのうち88.5%が注意欠如多動症など何らかのほかの発達障害があることが、弘前大学医学研究科神経精神医学講座(中村和彦教授)の斉藤まなぶ准教授らの研究グループが2013年から4年間実施した研究で分かった。「DSM-5」という新しい診断基準で実施した未就学児対象の大規模調査は国内初という。斉藤准教授は「併発率が高いことは以前から指摘されていたが、具体的な数値を示すことができた。子どもの特性に合わせた早期の療育支援が必要」と語る。

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