| 2002年4月8日(月) |
中国内モンゴル自治区の興隆溝遺跡(約七千五百年前)で進める日中共同研究について、県教委、青森市教委、東奥日報社でつくる日本・中国先史時代遺跡共同研究実行委員会(会長・佐々木高雄東奥日報社長)と中国社会科学院考古研究所(劉慶柱所長)は八日、北京市の同研究所で新たに議定書を取り交わし、研究期間を二〇〇三年まで三年とすることなどを再確認した。 共同研究は〇一年にスタート。同研究所が主体となって発掘調査を行い、日本側は植物や人骨など出土遺物の分析など自然科学分野で協力している。共同研究は当初、〇〇年開始の予定だったが、中国側の事情などにより一年延期になった経緯がある。このため、議定書では研究期間のほか、プロジェクト終了後の研究成果の発表方法などを再確認した。 調印式には、日本側が佐々木会長と同実行委事務局長の塩越隆雄東奥日報社編集局長、中国側は劉所長と研究責任者の王巍副所長らが出席。劉所長が「共同研究は一年目から満足すべき成果が上がっている。日中双方が一流のスタッフをそろえて臨んでいる以上、さらなる成果が期待できる」とあいさつ。佐々木会長は「日本側としては、今後も協力を惜しまない。友好のきずなをさらに深めよう」と述べた。 興隆溝遺跡は百軒以上の大集落で住居群は大きく三つに分かれる。初年度の昨年は九月末まで三カ月にわたって最も東寄りの住居群を調査。十二軒の住居跡と八体の人骨のほか、中国最古級の玉*(けつ)、人間の頭骨で作った中国最古の装身具など貴重な遺構・遺物の出土が相次ぎ、「〇一年の中国十大発見」の候補にも挙がっている。 今年の調査は七月開始の予定。昨年の西側の住居群を対象としており、昨年以上の成果が期待されている。 ※文中の「*」は「王へん」に「夬」 |